物権法

後期 木曜日 １講時. 単位数: 2. 担当教員: 池田 悠太. 科目区分: 基幹講義. 授業形態: 講義. 対象学年: 2,3,4年次対象. 履修年度: 2024. 科目ナンバリング: -J. 使用言語: 日本語.

実務・実践的授業※○は、実務・実践的授業であることを示す。

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週間授業回数

1回毎週

配当学年

2年

実施方法(対面・リアルタイム・オンデマンド・ハイブリッド等)

対面

連絡方法とクラスコード

授業に関する連絡はGoogle Classroomを用いて行う。クラスコードは「bmth34p」。

初回授業日等

10月3日（木）1限

授業の目的と概要

民法典の「第2編　物権」についての理解を得るべく検討を行う。
This course will study Part 2 of the Japanese Civil Code, which contains the law of real rights.

授業内容・方法と進度予定

以下の内容についての講義による。
1. 序論
2. 占有権
3. 所有権(1)
4. 所有権(2)
5. 地上権・永小作権・地役権・入会権・総則(1)
6. 総則(2)
7. 総則(3)
8. 総則(4)
9. 総則(5)
10. 留置権・先取特権
11. 質権・抵当権(1)
12. 抵当権(2)
13. 抵当権(3)・所有権(3)
14. 所有権(4)
15. 総括と試験

学習の到達目標

物権法の内容についての理解を深めるとともに、法典を解釈するという作業についての理解を深める。

成績評価方法

学期末の筆記試験による。

教科書および参考書

教科書として、 [1]安永正昭『講義　物権・担保物権法〔第4版〕』（有斐閣、2021年）、[2] 潮見佳男＝道垣内弘人編『民法判例百選I　総則・物権〔第9版〕』（有斐閣、2023年）を用いる。参考書として、佐久間毅『民法の基礎２　物権〔第3版〕』（有斐閣、2023年）、道垣内弘人『担保物権法〔第4版〕』（有斐閣、2017年）、内田貴ほか編『民法判例集　総則・物権〔第2版〕』（有斐閣、2014年）、瀬川信久ほか編『民法判例集　担保物権・債権総論〔第3版〕』（有斐閣、2014年）などがあり、初回に紹介する。

授業時間外学習

予習として教科書[1]の該当箇所を読んで、一定の理解と疑問とを得た状態で講義に出席できるようにすることや、講義を聴きながら作成したノート等を用いて、適宜復習することが期待される。また、予習又は復習の過程で、教科書[2]を手がかりに判例を読むことが望まれる。ただし、初回のための予習は不要である。

その他

担保物権法についての詳細は「現代民法特論III」（隔年開講・2025年度開講予定）において扱われる。